無添加・不使用表示ガイドライン｜2022年整理後の書き方

この記事の要点（3点）

・ 2022年3月に消費者庁が「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」を公表。問題となり得る表示を10類型に整理した
・ 単なる「無添加」（何が無添加か不明）や、そもそも使えない添加物の不使用強調は問題類型に該当する
・不使用表示自体の禁止ではない。対象を特定し、事実に基づき、優良誤認を生まない形なら使える

根拠: 食品添加物の不使用表示に関するガイドライン（消費者庁、2022年3月）、食品表示基準

1. 「無添加」の何が問題とされたのか

「無添加」は食品マーケティングで最も強い言葉の一つでした。そして強すぎたがゆえに、実態の伴わない使われ方が広がりました。何が無添加なのか書かない「無添加」の二文字だけの強調、もともとその食品に使えない添加物の「不使用」訴求、同種の別添加物を使っているのに特定物質だけの不使用を強調する例。

こうした表示は「無添加=安全、添加物=危険」という単純化した印象を消費者に与え、適切に使われている添加物への誤解を助長するとして、消費者庁は2022年3月に食品添加物の不使用表示に関するガイドラインを公表し、問題となり得る表示を10の類型に整理しました。食品表示基準の禁止事項（内容物を誤認させる表示等)に該当するかの判断の考え方を示したものです。

2. 問題となり得る10類型の要点

ガイドラインの類型から、小規模事業者が特に触れやすいものを挙げます。

単なる「無添加」の表示：何が無添加か特定していない
食品表示基準に規定されていない用語の使用：「化学調味料無添加」の「化学調味料」は行政上の分類名ではない
無添加あるいは不使用と類似する用語：「〇〇フリー」「不検出」等での言い換え
同一機能・類似機能の添加物を使用している場合：保存料不使用だが日持向上目的でpH調整剤を使用等
そもそも使用が認められていない添加物の不使用表示：清涼飲料水にソルビン酸は使えないのに「ソルビン酸不使用」と書く等
過度に強調された表示：パッケージ全面での過剰な強調

共通する判断軸は「消費者に、実際より優良・安全と誤認させるか」です。添加物表示の基本体系は添加物表示のルールをご参照ください。

3. それでも不使用を伝えたいときの書き方

ガイドラインは不使用表示の禁止ではありません。次の条件を満たす設計なら、不使用の事実は伝えられます。

対象を特定する：「無添加」ではなく「保存料不使用」「着色料不使用」と何を使っていないかを明示する
事実と整合させる：同一機能の代替添加物を使っていないことを確認する。原料由来のキャリーオーバーの有無も含めて
過度に強調しない：商品の主訴求として全面に押し出すのではなく、事実情報として適切な大きさで書く
裏付けを残す：全原料の規格書で不使用が裏付けられる状態にしておく

「保存料や着色料に頼らず、当日製造・当日販売でお届けしています」のように、不使用の背景にある製造方針とセットで伝える書き方は、誤認を生みにくく、かつ商品の価値も伝わる形として推奨できます。

4. 「手作り」「自然派」という周辺語

ガイドラインの直接の対象は添加物の不使用表示ですが、「自然派」「昔ながらの製法」「体にやさしい」といった周辺語も、実態と乖離すれば景品表示法の優良誤認の問題になります。添加物を普通に使った商品に「自然派」を冠する、工場製造品に「手作り」と書くといった表示は避けてください。事実で語るという原則は、無添加系の訴求全体に通じます。

よくある質問

Q. 「化学調味料無添加」はもう書けないのですか？

A. 「化学調味料」が行政上の分類名でないことが問題類型として整理されました。伝えたい事実が「調味料（アミノ酸等）不使用」なら、食品表示基準の用語に沿った表現を検討してください。

Q. 何も添加物を使っていない商品なら「無添加」と書けますか？

A. 一切の添加物（キャリーオーバー含む）を使っていない事実があっても、単なる「無添加」は何が無添加か不明という類型に触れ得ます。「食品添加物不使用」のように対象を特定した表現が安全です。

まとめ

2022年のガイドラインは「無添加」という言葉の使い方を、対象の特定、事実との整合、強調の抑制という原則で整理しました。不使用を伝えること自体は可能です。製造方針とセットで事実を具体的に書くことが、規制対応とブランディングを両立させる道です。

用途名併記のルールは添加物の用途名併記ルールをご参照ください。

参照資料: 消費者庁「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」（2022年3月）